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築地市場火災、出火前から炭化か-火元ラーメン店の長年の調理で [建築事故]

東京・築地の築地場外市場で7棟が焼けた火災で、出火元とみられるラーメン店の厨房の壁が、長年にわたる調理の熱で経年劣化し、炭のような状態になっていた可能性があることが5日、捜査関係者への取材で分かった。警視庁は火災の前から同店の壁の内部が燃えやすい状態になっていたとみて調べている。火災は調理中の熱が壁に伝わり、内部に熱が蓄積して発火する「伝導過熱」が原因とみられている。

捜査関係者によると、同店では防火措置としてステンレスの板を張った木製の壁から、数センチの距離でこんろを使用。スープの仕込みなどで長時間、ずんどう鍋を加熱していたといい、日常的に壁の内部に熱が蓄積していたとみられる。実況見分の結果、こんろ脇周辺の壁は内部が乾燥して炭のような状態になっており、長年の熱で劣化していた可能性が高いという。2017/8/5 産経

筆者は現場勤務の時に「耐火壁」の認定を受ける経験をしている。耐火壁とは30分、1時間、2時間の3つのグレードがあり、何れも壁の片側で熱を加え、反対側壁の表面温度が260℃以上にならないことを確認する試験である。260℃は木材の発火点温度なのである。

その様な常識(思いこみ)があったから、今回の火災原因については認識を新たにした次第である。火災原因は「伝導過熱」であり、それは長い期間にわたって壁の内部の木材が炭化したことによる。木材が炭化するには100℃以上で起こるもので、長期にわたってこの状態が続くと木材の水分が蒸発して行き、多孔質化するそうである。この様に炭化した場合、木材の引火点260℃ではなく、170℃で引火して例があると言う。

専門店のガスコンロは火力が強いだろうし、寸胴鍋は大きい。170℃であれば寸胴鍋を長時間火にかけ、壁が近ければその位の温度になるように思える。鍋の中に水分があれば鍋自体は100℃を遥かに超える温度になる事は無い。会席料理でミニコンロの上に和紙の鍋で煮ものが出来るのは水分があるからである。しかし寸胴鍋の下部は170℃くらいにはなりそうに思えるからである。

一般家庭ではガスコンロ自体が小さいし、鍋も大型ではないだろうから今回の様な「伝導過熱」し「炭化」して「低温発火」することは無いと思える。特に家庭では2日とか3日をかけてスープを取ることは無い。筆者は100Wの煮込み専用鍋を使って、牛の尻尾スープを取ったことがあるが、せいぜい8時間であり、危ないから床に置いて周りには何も置かなかった。

終の住処のシステムキッチン(IH)を計ってみたら、壁(キッチンパネル)までは20㎝はあった。これだけの寸法があるのは魚を焼くオーブンの排気口があるせいの様だ。念の為、今度煮ものをした時に鍋と壁の間に寒暖計を置いて計測してみようと思っている。

なお家庭用のキッチンパネルはメラミン化粧板が多いが、耐火性は無いので直に火が当たると燃える可能性がある。多分ガスコンロメーカーの取り扱い説明書にはそのことが記載されているはずである。

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広島原爆の日-人類史上初の原子爆弾投下 [エッセイ]

1945年(昭和20年)8月6日午前8時15分に、広島市細工町29-2の島病院(現島外科内科)病院南西側の上空約600メートルで炸裂した。島病院は、産業奨励館の東側にあった。島病院は瞬時に破壊されたが、鉄筋コンクリート建築である産業奨励館は垂直方向の衝撃波を受けて天蓋部は鉄骨を残して消失、一部の外壁を残して大破したが完全な破壊は免れている。産業奨励館とは原爆ドームのことである。

本ブログは建築に関するものなので、政治的、文明史的な論評はしない(そもそも出来ない)ので、建築構造に関して記してみたい。「原爆ドーム」となって世界遺産になった産業奨励館は、何故かろうじてその外郭をとどめたのかである。

産業奨励館が他の建物と異なる点は
① 鉄筋コンクリート造
② ドームは鉄骨造
③ 原爆爆はほぼ上空でさく裂した為、爆風は鉛直に吹き下りてきた
ことが挙げられる。以上から

鉄筋コンクリート造は木造に比べて爆風に強いことは確かである。しかし爆風は音速をこえる早さ(440m/sと言われる)であり、風圧力(≒速度圧 N/m2)は凄まじい。

Q=0.6EV2 Q:速度圧、E:周辺環境からも止まる係数(≒1)V:風速度(440m/s)
=0.6×1×440×440
=116160 N/m2
=116 kN/m2
=11.6 ton/m2
となり、通常屋根の設計では0.1ton/m2程度なので如何に大きい風圧力であったかが分かる。

従って考えられるのは、屋根スラブとドームの屋根材は瞬時に破壊され、梁と柱及びドーム屋根の鉄骨骨組だけになり、風圧力を受ける面積が少なくなったのだろう。産業奨励館は窓が多い設計であったことも、吹き下りてきた爆風が外へ流れた要因に思える。

そしてドームに関しては、ドームの設計で難しいのは水平力に対してであるが、又、鉛直荷重については「偏荷重」をどう設定するかが難しい。例えば雪が偏って積もるとドームの骨組みに部分的な座屈が生じて、全体の架構が崩壊することがある。

逆に「等分布荷重」についてはドームの骨組みには全て「軸力」しか発生しない。つまり骨組みの持つ強さを最大限に発揮することになる。そして仕上げ材の屋根材は一瞬に破壊されたので、音速をこえる爆風に残ったのであろう。

産業奨励館が残ったのは以上のようにある程度の構造的な説明は出来るが、やはり奇跡だと思う。原子爆弾は人類が産んだ「悪魔」であるが、「原爆ドーム」は悪魔が残した爪痕なのである。

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名古屋城の木造化申請受理されず1カ月-石垣調査に疑義 [建設関連ニュース]

名古屋城天守木造化に向けたハードルの数々に、名古屋市が苦悩している。8月に石垣発掘調査を始める計画だが、国の許可を得るどころか書類さえ提出できていない。建築基準法や消防法も満たす必要がある。目標の「2022年末完成」は達成可能だろうか。市は木造化に先立ち、天守の石垣の強度が十分か、発掘調査を予定している。名古屋城は国特別史跡のため、発掘のような現状変更を伴う調査をする場合、文化財保護法に基づき文化庁の許可を得る必要がある。

市は7月4日、発掘調査の許可を文化庁に申請しようとしたが、受け付けてもらえなかった。市も文化庁も「書類上の不備」と説明するが、1カ月近く経っても申請は済んでいない。市が木造化事業に着手したのは5月。手始めの発掘調査の手続きが遅れに遅れている要因の一つが、石垣に詳しい有識者の反発だ。石垣は総延長約8キロ。加藤清正が築いた天守台の高さは約20mに及ぶ。経年劣化や戦災による傷みから、石垣の保全や修復は木造化決定以前からの課題だ。2017年8月4日 朝日

現在の名古屋城の天守閣は太平洋戦争時に空襲で焼け落ち、1959年に鉄筋コンクリート造で再建された。日本で指折りの名城である名古屋城であるが、鉄筋コンクリートでは文化的な価値は小さいと言わざるを得ない。

その為2009年に名古屋市の河村たかし市長は天守閣を木造で復元する計画を発表した。爾来調査と門等を少しずつ復旧してきているが、肝心の天守閣に着いては未だ着手には至っていない。その障害となっているのが石垣を先に補強する必要があり、その為の調査を出来ないからだ、という報道なのである。

名古屋城は国特別史跡として指定されており、石垣の調査をするには文化財保護法に基づく文化庁の許可が必要である。石垣の調査は背面地盤の状態(土質や強度など)を調べるだけではなく、石の積み方、石の形状の組み合わせ方等を調べる必要がある。即ち石垣を一旦解体する必要がある。

熊本地震での熊本城では明らかに緊急事態であり、調査の許可などという悠長な手続きをしている訳にはいかないから、復旧作業は急ピッチで進められている。一方、名古屋城の天守閣は耐震強度が不足しているから、観光として天守閣への入場を禁止すべきと都の指摘もある。

筆者の考えでは、現状の石垣の耐震性は間違いなく危険な状態にある。石垣(擁壁)の設計基準は現在でも震度5強程度なのである。従って震度7が予想される東海地震が発生すれば石垣はひとたまりもなく崩壊すると考えられるのである。即ち「調査するまでもない」と筆者は思う。

石垣を耐震補強してから天守閣の木造化工事を行う事には賛成するが、石垣の耐震化はおそらく石垣部分を建物と一体化するしかない。注入工事等で石垣の背面地盤を補強することも考えられるが、石垣とは一体とはならず、強震時には石だけが崩落する。従って鉄筋コンクリート造の地下室を造り、その地下外壁の装飾として石垣を再現するのが確実だと考える。

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シャワートイレのトラブル-リモコン受信部の故障 [建築設備]

昨日の朝、1階のシャワートイレのシャワーが出なくなってしまった。いくらリモコンを操作しても何の反応もしなくなったのである。終の住処を建ててから丸6年になるので、電池が無くなったせいと考え、新品のアルカリ乾電池(家では電池も備蓄している)に取り換えたが駄目であった。

シャワーが使えなくとも特に困るわけではないし、2階にある一体型のシャワートイレを使えば良いのだから緊急性は無い。1階をリモコンにしたのは御客さんが使う事を考えて、少し見栄を張ったのであった。建ててくれ太工務店の標準仕様は一体型だったので、オプション価格が少し掛った。

緊急性が無いとはいえ直さなくてはならない。早速メーカーのサイトを開いてトラブルの解決法を見てみると、やはりリモコンのトラブルはあった。しかし①電池切れ②リモコン発信部、本体受信部の掃除しか掲載されていなかった。

仕方が無いのでマニュアルを取りだし、メーカーの相談室に電話(無料)してみたら①リモコンの電池を空の状態にしてボタンを10回押す。これはリモコン内に残留している電気を空にするためだそうだが、試しても駄目であった。担当者に実際を見て修理するしかないという。そのまま修理依頼することとなった。担当からは今日か、明日には連絡すると言う事であった。

すると一時間半くらいたって修理担当から電話があり、故障の内容を聞いたらしく、おそらく本体受信部の故障だとのことであった。そして今日これから来てくれるという。メーカーと契約しているサービス会社が市内にあって、15分くらいで来てくれることになった。

担当者はメーカーの名前の入った作業衣を着ていたから、所謂水道屋さんではなさそうである。早速リモコン部に小さな機械を当てて、ちゃんと発信していることが分かった。するともう本体の部品を取り外し始めた。すごく手慣れていて(当然か)カバーを外し、受信部を取り換えた。受信部は表から良く見える所にあるのだが、取り換えるには本体のカバーを外さないと交換は出来ない。

交換が終わりリモコンを操作すると正常にシャワーが出た。作業時間は15分であった。部品代1270円、修理代4400円、出張費2500円、消費税込みで8823円であった。まあ、トイレのトラブルは最低8000円くらいだから、すぐ直してくれたこともあって代金については納得した。

しかしメーカー相談室への1回の電話内容を又聞いただけで、修理担当者は原因を特定した。電話では最初に型番、製造番号を伝えてある。作業時間は15分である。これらから類推し、思い浮かべたことがあるが、確証は無い。

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国立大教員養成学部、統合・再編を-教員数を減少させる提案 [エッセイ]

国立の教員養成系大学・学部の改革を検討している文部科学省の有識者会議は1日、近隣の大学で教育学部を統合するなど、統合・再編を促す改革案を大筋で了承した。今後、少子化によって必要な教員数の減少が見込まれており、各大学に2021年度末までに見直しの計画策定を求める。同会議は今月中に改革案をとりまとめる予定だ。

文科省によると、国立の教員養成系単科大は東京学芸大や北海道教育大など11校、総合大学の教員養成系学部は広島大など33校にある。改革案では、各大学に対し、地域の小中学校教員などの採用見通しを踏まえ、入学定員の削減とともに、統合・再編の検討を進めるよう求めた。

具体的には、都道府県をまたいだ複数の教育大学や教育学部の統合のほか、公立大、私立大を含め複数の大学が共同でカリキュラムを組むことなどもあげた。2017/08/01 読売

少子化によって必要な教員数の減少.jpg

公立学校教員の必要数の推定(日経)

報道では今後も少子化が進んでいくから、必要教員数も減少が見込まれる。従って少なくとも文科省の所管である、国立の教員養成系大学・学部の縮小を考えたようである。私立大学からの教員志願者については、流石に文科省として指導するわけにはいかないのだろう。

教員の世界にも学閥がある.学閥と言うと東大を思い浮かべるけれど、教員の場合は昔の師範学校があった県では、今ではそれが国立大学教育学部となっている。教育学部の卒業性の多くは地元の教員となる。そしてそこには多くの先輩がいるのである。教頭や校長になるには推薦が必要である。つまり学閥が物を言うのである。

従って教員数を減らすには、国立の教員養成系大学・学部を減らすのは合理的である。ただし学閥現場では相当な反対運動がおこるのはまず間違いない。自らの「既得権」を守る反対運動はどう見ても「教育的」ではないから好ましくは無い。やはり正論で反対すべきである。

教員の時間外勤務が月100時間を超えている報道があったばかりである。現状の教員割合では足りていないのは明白である。いじめの問題も深刻であり、教員の質もあるだろうが、そもそも家庭で行うべき教育を学校に求める事が第一の原因なのだ。しかし昔の大家族と違って核家族となり、更には共稼ぎ世帯が増えていることから、先ずは教員数を増やすべきではないだろうか?

日本にあるのは人的資源と外貨350兆円(純資産世界一の金持ち)だけである。今後日本が永続的に発展していくためには、人的資源しかないのは明白なのである。文部科学省の有識者会議の人達はまずもってこのことを自覚しているのであろうか?財務省の言いなりになって予算削減ありきで結論を出してくれる「有識者」で構成されている、と思われても仕方がないのではないか?

ところで「有識者」であるが、勿論会議のテーマについて学識が深いか、多くの経験を持つ人々であろう。更には「見識」も必要なのである。「俯瞰的」に物事を考えられると同時に国際的常識(知恵)も必要だろう。文部科学省の有識者会議のメンバーを知りたい。

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日本海北部の海域で水揚げされる2歳以上のブリが近年、小型化 [環境問題]

資源量は高い水準にあり、原因は不明だ。分布・回遊の範囲がオホーツク海など北方に広がってきており、新潟県水産海洋研究所が関連を調べている。同研究所漁業課の池田怜・主任研究員が4日、新潟市中央区の研究発表会で報告した。池田研究員によると、同研究所が2011年と16年の12月に佐渡市で水揚げされたブリの体長を調べたところ、2歳以上のブリが10cmほど小さくなっていることが判明したという。年1回形成されるうろこの模様などから年齢を推定した。

体重7kg以上とされる寒ブリサイズに成長するのに、以前より1年多くかかるようになったことも分かった。17年1月に漁獲された7kg以上の寒ブリの年齢は4歳だったのに対し、15年ほど前に調べた同量の寒ブリは3歳だったという。2017/07/3 読売

筆者は鰤が好きだ。刺身も良いし、寿司のネタにも良い。又、鰤シャブにしても鍋が美味しくなる。頭や骨の粗で作る鰤大根も良い。筆者は冬になると近くの鮮魚センターで半身を買って、身の方は刺身と切り身にして、粗は鰤大根にする。出刃庖丁と刺身包丁があるから自分で捌く。

この記事を読み、改めて調べてみると、日本では年間約20万tonの鰤を食べており、天然鰤が5万ton、養殖が15万tonとなっている。天然の鰤の方が美味しいのは確かであるが、環境保護の観点では養殖を多くするのが望ましい。その点では鰤に関しては日本は良くやっているのではないだろうか?

記事では天然鰤の成長速度が遅くなっている原因は分かっていないようで、気になる現象である。生物学は全く不得手の筆者ではあるが、手塚治虫のマンガで自然界で食糧不足になり、ある種の動物が小型化することをテーマにした作品があった。小型になれば食料は少なくて済む。

しかし小型化して生き延びて、その後、又食料が増えて大きくなるという保証は無い。食糧不足は更に進むことも当然ありうるわけで、世界中の動物が絶滅することもあるのだろう。氷河期などが多分そうなのだろう。

大きな現象が起きる前には必ず予兆があるものである。大地震についての予知は出来ないが、太平洋プレートが日本海に沈みこんでいるのは確認されている。鰤の生育が遅れているのは、今、海洋での生態系が少しずつ変化している結果ではないだろうか?

そして藻、プランクトン、子魚、中型魚、大型魚という生体系が狂い始め、生命を生んだ海が壊れていく予兆ではないと言いきれるのだろうか?ここまで書くとSFの妄想になってしまうが、少なくとも鰤の生育が遅れている原因は突き止めてもらいたい。海洋国日本の責務である。

ところで養殖の鰤に関して、天然とは違うとして「はまち」と呼ぶことがある。そして「はまち」の養殖には餌に抗生物質を混ぜている、と聞いたことがある。現在はどうなっているのか分からないが、長年食すると副作用は無いのだろうか?まあ筆者の年齢ではあまり気にならないが、若い人は心配であろう。

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玄米を食べるとなぜ肥満解消?-メカニズムを解明 [エッセイ]

琉球大学の研究グループは、玄米に高濃度に含まれる成分「γ(ガンマ)-オリザノール」が、 高脂肪食に対する好みをやわらげ、肥満や2型糖尿病を改善させる効果があることを突き止めたと発表した。

琉球大学の益崎教授(内分泌代謝・血液・膠原病内科学講座)らの研究グループは、玄米に高い濃度で含まれる「γ-オリザノール」という成分に、抗肥満、抗糖尿病効果があることをあきらかにした。研究成果は米国糖尿病学会誌「Diabetes」に発表された。

沖縄県のメタボリックシンドロームの人を対象に、玄米を食べるグループと白米を食べるグループとでどのような違いがあるかを調べた研究がある。玄米をよく食べるグループでは、体重の減量、血糖値の低下、血管年齢の改善などの効果のあるという結果になった。しかし、どのようなメカニズムでそうした結果になるのか、詳しくはわかっていなかった。

沖縄県では古くから玄米がよく食べられている。胚芽を取り除く前の玄米には、γ-オリザノールが多く含まれる。γ-オリザノールは、米や米胚芽に含まれている成分で、コレステロールの吸収を抑える作用があり、医薬品にも用いられている。

研究チームは、高脂肪食に対する嗜好性を評価するために、マウスに通常食と高脂肪食を同時に与え、自由に選択させた。マウスはヒトと同様に高脂肪食に対する嗜好性が強いという。次に、マウスに与える餌を玄米を含む餌と白米を含む餌とに分け、評価実験と同様に通常食と高脂肪食を同時に与える実験を行った。

その結果、玄米を含む餌を選択させたマウスは通常食を好んで食べ、体重増加が抑制された一方、白米を含む餌を選択させたマウスでは、このような変化はみられなかった。益崎教授らによると、玄米の糠に含まれるγ-オリザノールに、高脂肪食への嗜好性を柔らげる効果があるという。それにより、脂肪分の低い食事を選ぶようになり、結果的に血糖値が下がり、体重が減ると結論付けた。2012/07/27(一社)日本生活習慣病予防協会

家では15年以上玄米食である。白米はレトルトのものが数パック買ってあるが、これは玄米が残ってなかったとき等の緊急用である。玄米は普通のスーパーでは置いてないか、或いは2kgのもの(高い)しかなかったので、ネットで10kgのものを購入していた。しかし2年前くらいから近くの大きいスーパーでも5kgのものを置くようになったので、今ではそれを買っている。

玄米にしたのは健康志向であって、精米と違って糠の部分にたんぱく質など栄養素が多く含まれているから、脂の多い肉をたくさん食べる必要がなくなるのである。又、玄米は固いから何度も咀嚼する必要があるが、このことも唾液が多く出て消火が良くなり、食べる時間が余計にかかるので満腹感も出て、ダイエットになる。

ところで筆者には何故玄米の方が白米より単価が高いのか、その理由が今もってわからない。流通量が少ないせいだとは思うが、米屋では各種の玄米を置いてあって、客の注文が決まるとその場で精米する。精米した重さに対して単価をかけて値段になる。

だが玄米のまま買うとすると精米と同じ重さに対して同じ単価をかける。これはどう考えてもおかしい。白米は糠の分余計に精米しなければならないし、糠は売れればよいが、売れなければ処理費用が掛るし、売れても米の単価よりはるかに安いはずだ。

筆者は前のブログで日本の食糧問題の一つの解決策として、玄米について書いたことがある。TPPもそうであるが、米国との単独協定でも日本の農作物をどう守っていくか、切実な状況にある。車が売れなくなっては困るが、もし世界的な食糧危機になった時に、自給率が40%の日本は多くの餓死者が出る事になるのだ。その様な危機(現在の世界人口は74億人、2050年には97億人)に対して日本国民の最低限の栄養を確保するのが玄米だと筆者は考えている。

玄米は白米に比べて匂いとか、固い等で嫌われることがあるが、臭いについては慣れであり、固さについては3時間くらいかけて炊けば「ギャバ」と言う栄養素も増えるし柔らかくなる。筆者は玄米に慣れたら白米が頼りなく思えてしまった。白米は混ぜご飯くらいにしないと物足りなくなるのである。流石に御刺身、寿司には白米だと思っているが。

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現場勤務の思い出⑩-鉄骨工事 [建築施工]

鉄骨工事の「精度管理」は重要な品質管理である。建築学会の標準仕様書では、鉄骨精度は1/500とされている。この規準は柱1本についてのもので、地上から屋上までの高さに対してのものではない。1/500と少ないようだが、高さ200mの超高層ビルだと0.4mになってしまう。従って傾斜に対しては、次の建方の柱で逆の方向に傾け修正するのである。

精度管理の要点は

1. スパン調整 柱間隔の保持
2. 柱の調整  柱の鉛直度の保持

である。スパン調整は基本的には工場で製作される梁の長さで決まってしまうのだが、柱と接合するがセットプレートのボルト孔には±1.0㎜のクリアランスがある。従って両端部で±2.0㎜の調節ができるのである。鉄骨の溶接では一般に、1か所で溶接後は0.5~1.0㎜収縮するので、多くの現場ではスパン調整として、正規のスパンより1mm長くボルト孔で調整している。

柱の調整は「歪み取りワイヤー」で行う。スパンごとに柱の頂部から斜めにブレース状にワイヤーを張って、ターンバックルを使用して柱を垂直にする。ただしスパン調整をするから、建物の中心の柱は垂直であるが、外側に向かって柱は徐々に外側に倒れて固定する。この様にして精度管理を行うと、梁の溶接後には全ての柱が垂直になるのである。

新入社員の筆者は毎日、鉄骨の鍛冶工と鳶工及び(測量士?)と一緒に精度管理を行った。なお計測したのは測量士を雇ったか、或いは墨出し大工だったか定かでない。筆者と鉄骨メーカーからの社員とでトランシットを使い行ったような覚えがある。

鉄骨精度を確保しないと問題になるのは、外装カーテンウォールとの「納まり」である。納まるためには精度としては外側に対しては+20mmまでであった。そうしないとカーテンウォールの「方立:マリオン」に鉄骨(2次部材ではあるが工場で取り付けてある)がぶつかってしまう。

又、エレベーター工事との「納まり」があって、これも一般には最大で±50㎜の余裕しかない。エレベーターの乗り心地で最重要なのが、エレベーターの籠のレールの鉛直制度なのである。世界に名だたる日本のEV会社の技術は、実は現場で取り付けるレールの鉛直精度が最重要であって、それは取り付ける作業員のスキルに負うのである。作業員は鉄骨とのクリアランスの中で最高の鉛直精度のレールを取り付けていく。

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アスクル火災③-効率化重視し、消防法違反 [建築事故]

埼玉県三芳町の通販会社「アスクル」の物流倉庫で発生した火災で、県警に消防法違反容疑で書類送検された物流センター長は違法保管を供述していることが28日、県警への取材で分かった。効率化を重視し過ぎた結果、消防法を軽視していた実態が浮き彫りになった。フォークリフトから出火した原因も判明。県警は関係団体に情報提供し、再発防止策を求めた。

県警によると、倉庫を管理する子会社「アスクルロジスト」は物流倉庫とは別に、地元消防から許可を得て、約15m離れた場所に通常より多くの量の危険物を保管できる危険物貯蔵所があった。計286品目、約12000点の殺虫剤などの危険物があったが、基準を超えた分の危険物を貯蔵所で保管しなかった理由について、男は「余分な時間と労力がかかるので、貯蔵所に移さなかった」と説明。県警は、出荷遅れを恐れ、違法状態が常態化していたとみている。

出火原因をめぐっては、フォークリフトのエンジンルーム内に段ボール片が入り込み、エンジン付近の高温になる金属製の管に触れて発火、床にある他の段ボールに燃え移ったとみている。火災が起きた端材室は多量の段ボールが堆積。高さ約3mもの段ボールが積み上がっていることもあったという。2017/7/29 産経

この事件については本ブログでも、火災事故原因消火作業の遅れについて2回取り上げている。事後原因は①タバコなどの火の始末の過失で段ボールに引火②スプリンクラーが作動しなかった③防火シャッターが荷物で下がらなかった、などを挙げた。推定なので当たらないのは当然ではあるが、「段ボール」が火災原因であったことは半分くらい的中している。

しかし火災事故原因がこれほどまでに「人的要因」であるとは驚きである。「余分な時間と労力がかかるので、貯蔵所に移さなかった」とは安全を蔑ろにした呆れた言い訳である。これは消防法に対する確信犯である。

倉庫業では当然建物自体は勿論、輸送を委託された商品についても保険をかけているが、重過失による火災に関して保険金は支払われない。アスクルにとって子会社に賠償請求することができるのか、そしてその子会社を債務超過で破産させることが出来るのかは知らないが、常識的には出来ないだろう。

アスクルの筆頭株主はソフトバンクだから倒産することは無いだろうが、失墜した信用の回復には時間が掛るであろう。尤もグループ会社製品の輸送が主であろうから、顧客が減少することは無いのかもしれない。

巨大グルーブ会社の子会社の倫理観の欠如による事故としては、三菱自動車の車輪脱落事故が思い出される。「親方日丸」ではないが、子会社には「破産の恐れ」は無く、一方、親会社に比べ給与が低く、又、天下りを受けている。この様な風土が「倫理観の欠如」を生むのではないだろうか?

これだけの火災事故である、再発防止を行わなければ何の進歩もない事になる。原因が「故意による過失」であるから、これには罰則を強化するしかない。子会社だけでなく、請け負わせた親会社の管理責任にも罰則を適用するかは議論の分かれるところである。

建築的には、外壁の開口が少なく、消防隊員が入れなかったことも火災が長期化した原因であった。30mに一カ所は必要ではないか?

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核のごみ最終処分地選定へ-「科学的特性マップ」を公開 [環境問題]

経済産業省は28日、原発から出る高レベル放射性廃棄物(核のごみ)を地中深くに投棄する「地層処分」の適否について、日本地図を4色に塗り分けて示した「科学的特性マップ」を初めて公表した。地図の公表によって、核のごみの最終処分地について国民の関心を高めることが狙い。マップを活用した説明会を今秋以降、全国で開催し、地域の理解を得た上で、将来的な処分地選定調査につなげたい考えだ。2017/7/28 産経

公開された「科学的特性マップ」は詳細でありここでは掲載できないので、下記のリンクを参照されたい。
「科学的特性マップ」資源エネルギー庁

これを見ると

1. 候補地は海岸近くである
2. 海岸近くで適さない地域

となっており、解説では

1. 候補地は海岸から近い(沿岸から20km以内)ところで、輸送時のリスクを考慮したのであろう
2. 海岸近くで適さない地域に関しては
① 火山活動地域
② 地震時の断層がある
③ 著しい隆起、浸食がある
④ 地熱が高い(地下300mで100℃以上)
⑤ 地下水のPHが4.8未満の酸性
⑥ 地下300mまでが1万年以降の地層
⑦ 鉱物資源が見込まれる地域

が選定した理由である。候補地に挙げられた地域では迷惑なことであろうが、あくまで候補であって、今後の地域との協議に拠って進めるとしている。

一般の廃棄物の処理場を造る際にも多くの住民の反対運動が起きるのである。まして放射性廃棄物の処理場である。それは核物質は自然界では半減期が数万年と言われるものである。その様な地域では幾ら地下300mで地表には放射能は上がってこない、と説明されても「豊洲市場」ですら問題視されているのである。「安心」できるわけがない。農作物や水産物の風評被害も懸念される。

しかし「バーゼル条約」によって、廃棄物は日本国内で処分しなければならない。例えば開発途上国にお金を出して保管してもらう事は出来ない。これは道徳上も当然のことで、近年特に騒がれている「差別」そのものである。

ゴミ問題は家庭内でも、分別したゴミを収集日までどこに置いておくかは主婦の頭痛の種であり、ゴミの集積場所も、どの家の前にするかは大変な問題である。誰だって自分の所は嫌である。しかし核のごみ最終処分地はどこかに決めなければならないのは自明なのである。

だから原発稼働反対、という人たちはあまりに短絡である。今やめても日本には既に多くの核のごみがあるし、将来的には原発はやめるとしても、代替燃料や再生可能エネルギーが日本の持続的発展を保障できるまでは、原発頼みなのである。中東情勢如何では安い石油が高騰する可能性は否定できず、そうなれば日本の貿易収支は一気に莫大な赤字になるのである。

以上を纏めれば、今とりうる政策は原発の再稼働期間を例えば今後40年と公約して、これから10年くらいは優秀な学生を原子力分野に高待遇で来てもらう。そして原発の廃棄物処理を含めた廃炉についての研究をしてもらうのである。40年間も研究したら核物質を分解する技術も生まれるのではないだろうか?

「人知を尽くして天命を待つ」という教えがある。誰かが原子力に正面から立ち向かうしかないのである。それが出来るのは若者だと筆者は考える。

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